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2024年12月17日【トピックス】

住友ゴム、冬用タイヤ開発拠点に冷却装置を導入

NEXT MOBILITY編集部

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住友ゴム工業は12月17日、暖冬の影響で冬用タイヤの開発期間が年々短くなっていることから、気象変化に左右されない安定したタイヤ開発を行うべく、冬用タイヤ開発拠点である〝名寄タイヤテストコース〟(北海道名寄市)内の屋内氷上試験施設「NICE(Nayoro indoor ICE field)」に冷却装置を導入したことを発表した。

 

これにより、従来2ヵ月(1月~2月)だったメインの開発期間を4ヵ月(12月~3月)に延ばすことが可能に。また、国連規定で定められた氷上性能の基準をクリアしたタイヤを表す「アイスグリップシンボル」の-5℃~-15℃の路面温度(※)での開発試験への対応もできるようになると云う。

 

同社は、国内に総合的な機能を有する岡山タイヤテストコースと、冬用タイヤの開発を行う名寄および旭川タイヤテストコースを有しているが、今後は、NICEで天候に左右されない高精度な開発試験を実施することで、冬用タイヤのさらなる高性能化と開発のスピードアップを図るとしている。

 

※ISO 19447:2021による規定。

 

「NICE」の外観(写真上)と、施設内での冷却装置工事の様子(写真下)。 「NICE」の外観(写真上)と、施設内での冷却装置工事の様子(写真下)。

 

またこれに伴い、名寄テストコースでは、12月15日、関係者を招いて竣工式を開催。出席した北海道名寄市の加藤剛士市長からは、「今回の竣工を契機に、さらに素晴らしいタイヤが世界に発信されて、ますます住友ゴムグループ様が発展されることを心からご祈念申し上げる」との言葉が寄せられたと云う。

 

また、同社取締役常務執行役員の村岡清繁氏からは、「この名寄の地から、社員一丸となり、もっとお客様に感動していただける世界一のタイヤをお届けしたい」と、今後の抱負が述べられた。

 

テープカットを行う北海道名寄市の加藤市長(左から2番目)と、住友ゴムの村岡取締役常務執行役員(左から3番目)。 テープカットを行う北海道名寄市の加藤市長(左から2番目)と、住友ゴムの村岡取締役常務執行役員(左から3番目)。

 

住友ゴムは、名寄タイヤテストコースでの冬シーズンの凍結路や圧雪路に於けるタイヤ性能の試験・解析を通して、これからも数多くの優れた商品を送り出していくとしている。

 

[名寄タイヤテストコースの概要]
– 所在地:北海道名寄市字智恵文1996-1
– 開設:1991年
– 敷地面積:87万㎡

<NICE概要>
– 試験開始時期:2021年1月
– 建屋面積:3000㎡
– 保有設備:制動試験路(全長100m)、旋回試験路(30m×30m)
– 用途:屋内での氷上実車試験。

 

名寄タイヤテストコースの全景。 名寄タイヤテストコースの全景。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。