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2022年4月6日【IoT】

スバル、米IIHSシートベルトリマインダー評価で最高評価

NEXT MOBILITY編集部

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スバルは4月6日、米国IIHS(道路安全保険協会)が自動車メーカーにシートベルトリマインダーの改良を促すため新設したシートベルトリマインダー評価プログラムにおいて、2022年モデルのアセントとフォレスター(米国仕様車)が最高評価を獲得したと発表した。

 

このプログラムでは、警告音の音量や継続時間、警告のタイミング等の指標に基づき、各車のシートベルトリマインダーを「Good」「Acceptable」「Marginal」「Poor」の4段階で評価。最高評価の「Good」を獲得するためには、車が時速6マイル(時速約10㎞)以上で走行しているにもかかわらず、前席の乗員がシートベルトを装着していないこと、もしくは2列目の乗員が装着していたシートベルトを外したことをシステムが検知したときに、警告音に加え、メーターパネル、頭上パネル、もしくはセンターコンソールに配置された警告灯を用いて、ベルト非装着を知らせることが求められる。

 

加えて、警告音は、車内騒音の中でも十分に聞こえることが必要となる。前席に乗員が座っているにもかかわらずシートベルトが装着されない場合には、警告表示および警告音が90秒以上継続することも求められる。また、2列目座席のシートベルトが一度装着された後に外された場合、リマインダーは30秒以上継続する必要がある。その他、2列目座席については、ドライバーが車両を始動したときに警告表示を出すことも求められる。

 

今回評価を受けた26車種のSUVモデルのうち、アセントとフォレスターの2車種のみが最高評価である「Good」を獲得した。両モデルは、テスト速度において、人間の耳が周囲の車両の騒音と比較して約4倍大きく聞き取れる警告音を備えている。この警告音がベルトを装着するまで継続する他、前席と後席両方に求められるその他すべての要件も満たした。

 

米国では、シートベルトリマインダーは、4秒から8秒間続く警告音に加え、運転席のシートベルトが装着されていないときには60秒以上警告表示が点灯する必要があると規定されている。IIHSが行った調査によれば、より気付きやすく、かつ持続するリマインダーを用いることで、シートベルトの装着が習慣化されていない人の装着率は最大で34%増加し、年間推定1,500人の死亡を防ぐことができるとされている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。