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2021年11月24日【MaaS】

SkyDrive、空飛ぶクルマ展示会場で事業性調査を実施

NEXT MOBILITY編集部

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SkyDriveは11月24日、「空飛ぶクルマによるエアタクシー事業性調査」の結果を発表した。

 

この調査は、空飛ぶクルマの認知度ならびに社会受容度を確認し、大阪ベイエリアにおける空飛ぶクルマを活用したエアタクシーサービスの事業可能性を検証するため、大林組、関西電力、近鉄グループホールディングス、東京海上日動火災保険と共同で実施したもの。

 

 

Q1 「空飛ぶクルマ」を知っていますか
「全く知らない」が20.4%、「聞いたことがある」が50%、「知っている」が29.6%と、約80%の人が詳細は知らないが「空飛ぶクルマ」の存在を認識していた。

 

 

 

Q2 展示している「空飛ぶクルマ」に乗ってみたいと思いますか
「全く乗ってみたくない」は0%、「是非乗ってみたい」が65.8%、「できれば乗ってみたい」が29.1%、「あまり乗りたくない」が5.1%と、94%以上の人が「空飛ぶクルマ」に乗ることに興味を示した。

 

 

 

Q3 「空飛ぶクルマ」になぜ乗ってみたいのですか
※Q2で乗ってみたいと答えた人の回答
「眺めがよさそう」65.7%と、空ならではの体験への期待が一番多く、次いで「渋滞のない生活」54.7%や「移動時間の短縮」52%といった移動の利便性向上への期待が大きかった。またフリーコメントでは、「好きな時に移動できる」「離島へのアクセスが便利になる」といった日常生活を便利にするモビリティとしての期待も大きかった。

 

 

 

Q4「空飛ぶクルマ」になぜ乗ってみたくないのですか
※Q2で乗ってみたくないと答えた人の回答
「空飛ぶクルマ」に乗ってみたくない人は全体の約5%で、「機体」「自動操縦」「衝突」といった安全性全般に対する不安が大きかった。

 

 

 

Q5「空飛ぶクルマ」のサービスを利用するにあたり、それぞれどのくらい重視しますか
トップ3は、「安全性の徹底」が95.5%、「利用しやすい料金」が86.8%、「ユーザビリティ」が77.2%と、安全性・信頼性のあるモビリティであることはもちろんのこと、料金や便利さといった観点も重要視されている。

 

 

 

Q6「空飛ぶクルマ」のサービスをどのような場面で利用したいですか
「遊覧飛行・レジャー」が飛びぬけて75.3%と非日常生活への期待が大きかったが、フリーコメントでは「救急医療」「山間部の生活補助」「自家用」「物流」といったコメントも多数あり、日常生活を便利にするモビリティとしてイメージする人もいた。

 

 

 

Q7「空飛ぶクルマ」の実現によって、それぞれの社会課題解決にどの程度期待していますか
トップ3は、「離島や山間部への物流・交通の利便性向上」が90.8%、「新しい観光事業の創出」が90.5%、「移動時間への削減」が84.4%と日常生活の利便性の向上や地域活性化のための新ビジネスとしての期待も大きかった。

 

 

 

■「空飛ぶクルマによるエアタクシー事業性調査」の方法
– 実施期間

2021年10月18日~23日
– 調査手法

Web調査、会場調査
– 調査対象
(1)大阪ベイエリア地域住民を中心とした生活者を対象に、2021年10月18日~21日に事前Web調査を実施。事前Web調査に回答した人を対象に、2021年10月22日~23日に大阪港中央突堤にて、ドローンによる海上飛行の見学ならびに、天保山マーケットプレースにて空飛ぶクルマの展示機・周辺技術(ポート建設、充電・エネルギー関連等)の展示を見学してもらい、会場調査を実施。
(2)2021年10月22日~23日に天保山マーケットプレースにて空飛ぶクルマの展示機・周辺技術(ポート建設、充電・エネルギー関連等)を見学した当日来場者を対象に、会場調査を実施。
– 有効回答数N

合計316 (1)96(2)220

 

 

 

空飛ぶクルマ展示機「SD-03」と周辺技術等の展示見学の様子

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。