NEXT MOBILITY

MENU

2019年4月17日【テクノロジー】

ローム、世界初ノイズ設計不要オペアンプ-テクノフロンティア

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

ロームは、テクノフロンティア2019(4月17日〜4月19日・幕張メッセ)にブース出展し、高いEMI耐量(以下、ノイズ耐量)により世界初となるノイズ設計不要の車載オペアンプ「BA8290xYxx-Cシリーズ」を展示した。

 

 

自動車全体の電子化が進む近年において、ADAS(先進安全運転システム)などの普及に伴い、ますます重要度や需要が増してきているのがセンサだ。

 

一方で、自動車の電子化や高密度化は、自動車のノイズ環境を悪化させることにつながっており、微小な電波を出すセンサをはじめ、関連デバイスの耐ノイズ対策は大きな課題となっている。

 

 

そういった背景の中、ロームが今回ブースに展示したのが、極めてノイズ耐量が高い新開発のオペアンプだ。

 

オペアンプとは、センサからの微小な信号を増幅し、ADコンバータやマイコンに送信する役割を担うもの。自動車が、センサからの情報により的確な制御や動作を行うためには、非常に重要な電子部品のひとつだといえる。

 

 

そのため、オペアンプが周辺の伝送システムや通信機器からのノイズの影響を受けてしまうと、センサの信号をノイズごと増幅してしまい、誤作動の要因となってしまう。

 

また、自動車開発において、ノイズ評価は工程毎の個別評価が困難なため、組み立て後に評価するのが一般的。だが、部品を組み立てた後に評価がNGとなってしまうと、大きな修正が必要となり、開発工数やコストなどが膨大になってしまう。

 

 

そこで、同社ではこうしたオペアンプの課題を解決すべく同製品を開発。

回路やレイアウトを徹底的に見直し、プロセスや素子サイズなどの最適化を図ることで、全周波数帯域の出力電圧変動が一般品の±3.5%~±10%に対し、±1%以下という圧倒的なノイズ耐量を実現。

 

 

これにより、センサからの微小な信号をノイズなしで増幅することを可能とし、従来はフィルタを用いて対策していたノイズ設計を世界で初めて不要とすることに成功。加えて、システムの設計工数削減や高信頼化に大きく貢献することができる。

 

同社ブースでは、従来品と新型のオペアンプを展示し、エンジン模型のプロペラシャフトと連動。それぞれに電波を発するトランシーバーを近づけることで、制御にどのような差がでるかのデモも実施した。

 

 

従来品にトランシーバを近づけるとエンジン模型のプロペラは動作を停止するのに対し、新型は影響を受けず回転を継続。同社が開発した新型オペアンプが、いかにノイズに強いかを実証した。

 

 

なお、ブースでは、他にもアイドリングストップ搭載車向け昇降圧DC/DCコンバータの応答特性などを向上する「車載昇降圧電源チップセット」も展示。

 

 

昇降圧DC/DCコンバータは、近年普及が進むアイドリングストップ車において、エンジンが再スタートする際にバッテリー電圧が降下するクランキングによる誤作動を防ぎ、ECUに安定した電源を供給するための電子機器。

 

 

従来、当該コンバータには、応答速度の問題や複雑な制御は必要などといった課題があったが、同社が開発した「Quick Buck Booster®」技術を採用するこの製品は、前述の通り、昇降圧コンバータの応答特性を改善し、出力電圧の変動を±100mAに抑えることに成功。

 

 

また、出力コンデンサの容量を1/2に低減するなどで、コストダウンや省スペース化にも貢献。加えて、開発工数の削減や高効率化、低ノイズ化などにも繋がることで、昇降圧DC/DCコンバータの様々な課題や性能向上を実現している。

 

 

自動車の電子化に伴う様々な課題に貢献するこれら同社製品について、市場がどう反応していくのか、今後も着目したい。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。