NEXT MOBILITY

MENU

2023年7月25日【自動車素材】

パナソニックエナジー、英ネクシオンと電池負極材の売買契約

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
ネクシオン(Nexeon)・HP

 

パナソニックエナジー は7月25日、電気自動車(EV)用リチウムイオン(Li-ion)電池の更なる性能向上を目的に、英国の「ネクシオン (Nexeon/本社:オックスフォード州アビンドン市)」と、車載電池の負極に使用するシリコン材を調達するための売買契約を締結したと発表した。

 

なお、ネクシオンのシリコン負極材は、2025年からカンザス州デソトの新工場で製造されるLi-ion電池に使用される予定であるとのこと。

世界規模でEVシフトが進む中、パナソニックエナジーでは、その需要に対応するため、車載電池の生産拡大や、EVの航続距離向上に寄与する電池セルのエネルギー密度の向上に取り組んできた。

 

一般的に、Li-ion電池のエネルギー密度向上のためには、正極の容量アップと共に、負極の容量を引き上げる必要があるが、シリコン材は、現在負極材に広く使用されている黒鉛と比較して、理論値で約10倍もの高い容量を有することから、電池性能向上の鍵となる材料とも目されていると云う。

 

しかし、一方でシリコン材は、充電時に膨張・電池を劣化させる特性から、添加率を高める上での課題が。

 

従来からシリコン材を使いこなす技術開発を積極的に行い、業界で初めてシリコン材を使用した車載電池の量産化に成功するなど、Li-ion電池のエネルギー密度の進化で世界をリードをしてきパナソニックエナジーは、今回、ネクシオンが新規開発したより高容量かつ充電時の膨張を抑制することが可能なシリコン材を、業界に先がけて採用することで、更なる電池の高性能化を推進する。

 

また今後も、このようなシリコン材の負極への添加率増加を進め、同社が戦略で定める、体積当たりのエネルギー密度を現行比で2025年までに5%、2030年までに25%向上させるという目標の実現を目指すとしている。

 

ネクシオン製シリコン材 の特徴>

 

・独自構造により、シリコン材の課題であった電池充電時の膨張性を抑制し、良好なサイクル特性を保ちながら負極の容量向上を実現。
・負極のみのポテンシャルとして、セルのエネルギー密度を大幅に向上させることが可能。

 

パナソニックエナジーは、優れた電池技術および豊富な知見により、今後もLi-ion電池業界の成長を牽引し、ミッションである「幸せの追求と持続可能な環境が矛盾なく調和した社会の実現」に向け、ネクシオンとの強いパートナーシップの構築を図っていくとしている。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。