日本電産株式会社傘下の日本電産ルロア・ソマーホールディング社は12月4日開催の取締役会で、グループPSA社と自動車向けトラクションモータに関する合弁会社設立に向けた契約を締結した。（坂上 賢治）

近年、地球温暖化や大気汚染対策として、世界各国がガソリン車・ディーゼル車の販売禁止をこの数ヶ月で相次ぎ発表するなど自動車のゼロエミッション化が世界潮流となっている。

この流れを受けて、自動車メーカー各社はＥＶ化をこれまで以上に加速させている。この動きに伴い日本電産では車載モータ市場が2030年には6兆円市場に倍増すると目している。

中でもトラクションモータは、従来の内燃エンジンに代わる最重要部品の一つであることから競合各社も注目している。

これを踏まえ日本電産は予てより、車載モータ事業を重要な戦略的事業として位置づけ、先に同社が掲げた「中期戦略目標Vision2020」で売上高目標を7 千億円～1 兆円に据えて、成長及び強化に努めてきた。

今回、PSAとの合弁会社設立に動いている日本電産ルロア・ソマーは、今年2月に買収したフランスのモータメーカーで、産業用モータを筆頭に幅広い分野で事業を展開している。

一方、カルロス・タバレスCEOが率いるPSAは、環境意識高まる欧州でフォルクスワーゲンＡＧに次ぐ第２位のシェアを占める自動車メーカーとして躍進。

会見に於いてル・ボルネーヌ氏は来る2020年段階で、リリース車種の５割を電動モーター搭載車に、さらに2023年には８割の車種へと搭載率を高めていくと云う程、目下EV化の移行を積極的に推進している。

こうした両社は、今後の自動車産業におけるトラクションモータの戦略的重要性を重く受け止め、