三菱ふそうトラック・バス（以下「MFTBC」）は１２月２日、専門施設「ｅＬａｂ」によって、従業員向けのｅモビリティ研修プログラムを拡充すると発表した。

川崎製作所（神奈川県川崎市）に従業員向けのｅモビリティ研修施設「ｅＬａｂ」を設置したほか、現在、ＭＦＴＢＣの社内教育機関である「ＦＵＳＯアカデミー」の国内の研修センターで行われているｅモビリティや電気小型トラック「ｅＣａｎｔｅｒ」に関する教育プログラムを、喜連川研究所（栃木県さくら市）への「ｅＬａｂ」の新設によって強化する。

「ｅＣａｎｔｅｒ」やｅモビリティを扱う上では、従来のディーゼルトラックと異なる知識が要求される。川崎製作所で現在稼働しており、喜連川研究所にも近く開設予定の「ｅＬａｂ」には、電気トラックの機能を学ぶための専用機器が配置されている。トレーニングの受講者は、電圧変換、電気モーターの仕組みなど、車両内の電気回路や電気トラックの機構に関連する基礎知識から、高電圧技術作業時の適切な対処法などのより専門的な知識まで、幅広く学ぶことができる。喜連川のｅＬａｂでの研修は、２０２２年に開始する予定。

ＭＦＴＢＣは、「ｅＣａｎｔｅｒ」の販売を強化するとともに、将来の全製品の電動化に向けて、社内のeモビリティ教育を加速させている。すでに、国内の約６５の販売拠点では、１名以上のカスタマーサービス担当者がｅモビリティ研修を受講しており、２０２２年内に残りの１２０以上の拠点にも同様の研修を展開し、変化するカスタマーニーズに応えるべく、すべての拠点にｅモビリティ研修を経験した担当者の配置を完了させる予定。「ｅＬａｂ」での講義は、経験豊富なカスタマーサービス担当者を「ｅＣａｎｔｅｒ」や電動化について社内に啓蒙する役割を担う「ｅモビリティ・エキスパート」を育成するプログラムの中心でもある。

国内の従業員向け研修センターには、「ｅＣａｎｔｅｒ」に対応する充電設備を設置しており、地域の従業員や営業スタッフが電気トラックの運用について詳しく学ぶ機会を提供している。国内５か所の研修センターのうち、川崎製作所、下関（山口県）、喜連川研究所にはすでに充電設備を設置しており、２０２１年内に仙南（宮城県）と大阪の研修センターにも導入する計画。

電動化に特化したこれらのプログラムによって、ＭＦＴＢＣは２０３９年までに全ての国内向け新型車両を走行時カーボンニュートラルとするというビジョンを加速させるとしている。