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2024年11月12日【部品・生産】

三菱電機、パワー半導体チップのサンプル提供開始

NEXT MOBILITY編集部

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xEV用SiC-MOSFETを製造したウエハ(左)とサンプル提供を開始するチップ(右)(イメージ)。

 

三菱電機は11月12日、電気自動車(EV)やプライグインハイブリッド車(PHEV)などの電動車(以下、xEV)の駆動モーター用のインバーターに使用される「xEV用SiC-MOSFET(シリコンカーバイド・モスフェット)」(※1)チップのサンプル提供を、同日より開始すると発表した。

 

同社は、xEVの市場拡大に向けて多様化するインバーターに対応する独自の構造や製造工程を用いた標準仕様のパワー半導体チップの提供を通じて、xEV用インバーターの性能向上や航続距離・電費を改善。xEVの普及に貢献していくとしている。

 

*タイトル画像:xEV用SiC-MOSFETを製造したウエハ(左)とサンプル提供を開始するチップ(右)(イメージ)。

 

近年、脱炭素社会の実現に貢献するキーデバイスとして、電力を効率よく変換するパワー半導体の需要が拡大。特に自動車分野では、温室効果ガス低減を目的とした自動車の電動化を背景に、モーター駆動に於けるインバーターなどの電力変換機器に使用されるパワー半導体の需要拡大と多様化が進んでおり、なかでも、電力損失の大幅な低減が可能なSiCパワー半導体には大きな期待が寄せられている。

 

三菱電機では、業界に先駆け、1997年にxEV用パワー半導体モジュールの量産を開始。その後、ヒートサイクル耐性等の信頼性を向上させ、インバーターの小型化に向けた課題を解決するなどの実績を重ね、2024年3月には、自動車市場で多くの採用実績がある同社製T-PM(※2)の最新世代を搭載し、小型化を実現したxEV用パワー半導体モジュール「J3シリーズ」のサンプル提供を開始。現在、同社のxEV用パワー半導体モジュールは、様々なEVやハイブリッド車(HEV)に搭載されていると云う。

 

今回、xEV市場拡大に向けて多様化するxEV用インバーターに対応するため、同社として初めて供給する標準仕様のパワー半導体チップである「xEV用SiC-MOSFETチップ」は、独自構造を採用したトレンチ型(※3)SiC-MOSFETにより、従来品のプレーナー型(※4)SiC-MOSFETと比較して電力損失を約50%低減。

 

また、独自のゲート酸化膜製法などの製造プロセス技術により、電力損失やオン抵抗などの変動を抑制することで、長期間の使用に於ける品質の安定性を実現させるなど、インバーターの性能を向上させて、xEVの航続距離や電費を改善、耐久性を確保し、xEVの性能維持に貢献するものであると云う。

 

※1)SiC(Silicon Carbide):炭化ケイ素。MOSFET(Metal Oxide Semiconductor Field Effect Transistor):金属酸化膜半導体電界効果トランジスタ。
※2)T-PM(Transfer molded Power Module):トランスファーモールド型パワー半導体モジュール。
※3:ウエハの表面から溝(トレンチ)を掘り、ゲート電極を埋め込んだ構造。
※4:ウエハの表面にゲート電極を設けた構造。

 

三菱電機は、高性能なxEVの普及に向け、低電力損失で高品質のSiC-MOSFETチップの提供を行うことで、脱炭素社会の実現に貢献するとしている。

 

[問い合わせ先]
三菱電機 半導体・デバイス第一事業部 自動車事業推進プロジェクトグループ
連絡先:問合せフォーム

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。