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2019年12月2日【アフター市場】

トーヨータイヤ、トラック・バス用低燃費リブタイヤを発売

NEXT MOBILITY編集部

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トーヨータイヤ(TOYO TIRE)は、転がり抵抗を同社従来品比で約9%低減し、車両の燃費性能向上に寄与するトラック・バス用低燃費リブタイヤ「NANOENERGY(ナノエナジー)M176」を、来年1月から新商品として日本国内市場で順次発売する。

 

サイズは、11R22.5 14PR、11R22.5 16PR、295/80R22.5 153/150J、245/70R19.5 136/134Jの全4種。価格はオープン。

トーヨータイヤ・ロゴ

一般的に走行中の自動車のタイヤは、回転して路面を進む際、接地摩擦などの抵抗を受けることにより、ゴム内部でエネルギーロスが発生。一方、ゴム内部でエネルギーロスの発生を抑えると転がり抵抗が良化するため、タイヤそのものの低燃費性能は向上するが、相対的に耐摩耗性能は悪化する。

 

トーヨータイヤでは、独自のプロセス技術により、ゴムコンパウンドのエネルギ-ロスを約20%低減できるポリマー「Nano Composite Polymer(ナノ・コンポジット・ポリマー/*1)」を開発し、今回、国内向け商品として初めてNANOENERGY M176に採用。

 

タイヤの転がり抵抗低減への寄与度が最も高いキャップトレッド部、およびベーストレッド部に、このポリマーを使用することで、優れた低燃費性能を実現すると同時に、高い耐摩耗性能を維持していると云う。

 

さらに、経済性や耐久性、低燃費性能や環境性能をバランスよく向上させる、独自のトラック・バス用タイヤ基盤技術「e-balance(イーバランス/*2)」を活用。トラック・バス用タイヤに求められる複数の性能特性を高次元で満たしたとしている。

 

 

 

トーヨータイヤでは、中期経営計画「中計’17」において、トラック・バス用タイヤの国内向け低燃費商品の投入を成長戦略の一つとして掲げている。

 

高い耐摩耗性能を維持しながら、背反する低燃費性能をより向上させたNANOENERGY M176は、トラック車両、バス車両の燃費改善に寄与するとともに、車両から排出されるCO2の削減にも貢献するとしている。

 

 

*1:Nano Composite Polymer:トーヨータイヤが2018年3月に確立した、Nano Balance Technologyにおける「ナノ加工」の進化技術(コンパウンド作製前に固形ゴム中のフィラー構造を最適化する独自の技術)によって生み出されたポリマー。フィラーの凝集塊が飛躍的に低減し、均一かつ高度に分散された理想的なフィラー状態を確保した。この結果、従来に比べてエネルギーロスを約20%抑制できるゴム配合技術に成功。

 

*2: e-balance:1.タイヤ形状安定、2.高剛性新ビード、3.最適化シミュレーションにより、4つのe効果、Economy(経済性)、Endurance(耐久性)、Energy(低燃費)、Ecology(環境)をバランスよく向上させたトラック・バス用タイヤ基盤技術。

 

 

[主な商品特長]

 

タイヤコンパウンドに、転がり抵抗低減への寄与度が最も高いキャップトレッド部およびベーストレッド部にNano Composite Polymerを採用。ナノレベルでの高度な分散体を使用することで従来品と同レベルの高い耐摩耗性能を維持しつつ、転がり抵抗を約9%低減(同社従来品比)。

 

 

 

 

タイヤパターンに「最適リブ配分」「リブ分断S字サイプ」「マルチピッチグル-ブ」を採用。従来品の優れた耐摩耗性能を確保したうえで、耐偏摩耗性能やトラクション性能などの向上も図っている。

 

 

 

 

<サイズ展開(全4サイズ)>

 

11R22.5 14PR、11R22.5 16PR、295/80R22.5 153/150J、245/70R19.5 136/134J

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。