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2021年3月24日【テクノロジー】

クボタ、電子制御の産業用小型ディーゼルエンジン開発

NEXT MOBILITY編集部

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クボタは3月24日、出力19kW未満のクラスで同社初となる電子制御ディーゼルエンジン「D902電子制御エンジン(排気量0.898L)」を開発したと発表した。

 

新燃焼方式TVCR(*1)を採用したこの産業用小型ディーゼルエンジンは、北米EPA(*2)Tier4、欧州 Stage V、中国4次規制(2022年12月施行予定)などの規制に対応可能な排ガス性能と、従来製品からの載せ替えに配慮したコンパクトサイズを両立している。

クボタ・ロゴ

クボタでは、世界各地の最新排出ガス規制に適合したエンジンをはじめ、世界の建設機械・産業機械メーカーからの多様なニーズに応えることで、100馬力以下の産業用ディーゼルエンジンにおいて世界トップシェア(*3)を維持していると云う。

 

新製品の「D902電子制御エンジン」は、エンジン寸法や構造の変更による開発負担を増やすことなく、世界各地の最新の排ガス規制(出力19kW未満)に適合すべく開発。

 

小型エンジン専用に開発された独自のコモンレールシステムを搭載し、新燃焼方式TVCRを採用することで、コンパクトなサイズと搭載のし易さを維持しながら、黒煙を視認できないレベルまで改善したクリーンな排出ガスと低燃費を実現した。

 

クボタは、このエンジンの量産を2022年に開始し、北米EPA Tier4、欧州 Stage V、中国4次規制(2022年12月施行予定)に加え、中国の国家スモーク規制の中で最も厳しいⅢ類(*4)にも対応可能なモデルとして市場投入する。

 

*1)新燃焼方式TVCR:小型エンジン専用コモンレールシステムに合うよう新開発されたクボタオリジナル燃焼方式。
*2)EPA(Environmental Protection Agency):米国環境保護庁。市民の健康保護と自然環境の保護を目的とするアメリカ合衆国連邦政府の行政機関。
*3:クボタ調べ。
*4:車両を対象とした中国の規制。車両から排出される黒煙を規制する。

 

 

[特長]

 

<黒煙の排出抑制>

 

・始動・加速・急負荷時において、黒煙排出を視認できないレベルまで抑制。中国の国家スモーク規制III類にも対応可能。

 

<低燃費>

 

・従来機と比較して約5%改善。

 

<エンジン運転データの取得とドライバビリティ・作業効率の向上>

 

・電子制御化によりCAN(*5)通信を可能に。車両からの信号でエンジンの回転/トルクを制御することができる。

・テレマティクス技術に必要なエンジン運転データについて、CANを経由して取得可能。

・機械式制御では実現できなかったトルク特性により、急負荷時の回転低下を抑制し、ドライバビリティ・作業効率を向上。

 

<従来機との搭載互換性>

 

外観寸法、吸排気位置、エンジンマウント取り付け位置及びPTO(*6)を従来機から変更していないため、容易に載せ替え可能。

 

*5)CAN(Controller Area Network):ISOにて国際的に標準化されたシリアル通信規格。ホストコンピューターなしで、マイクロコントローラやデバイスが相互に通信できる。
*6)PTO(Power Take Off):エンジン動力を作業機械用の動力として取り出すための機構。

 

 

[主要諸元等]

 

<排気量、気筒数、出力、制御、燃焼方式>
– 0.898L、3、18.5kW、電子制御、TVCR

 

 

[問い合わせ先]

 

株式会社クボタ エンジン事業推進部 (電話:06-6648-3510)

 

 

■クボタ:https://www.kubota.co.jp/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。