NEXT MOBILITY

MENU

2021年2月21日【アフター市場】

グッドイヤー、北米5位のクーパータイヤ買収で合意

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

米国のザ・グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー(Goodyear Tire and Rubber/以下、グッドイヤー)は現地時間の2月22日、同国の「クーパー・タイヤ・アンド・ラバー(Cooper Tire & Rubber/以下、クーパー)」と、グッドイヤーが約25億ドルでクーパーを買収することについて合意したと発表した。

 

クーパーは、1914年に設立された北米で5番目に大きなタイヤメーカー。世界に自社および合弁10工場を有し、15か国で約10,000人の従業員を雇用している。

合意に際して、グッドイヤー最高経営責任者兼社長のリチャード=J・クレーマー氏は、以下のように話している。

 

「今日は、私たちにとって記念すべき変革の日になります。グッドイヤーの高い技術力と業界をリードする販売力に、クーパーの商品ポートフォリオと高い生産能力を加えることにより、コスト効率の改善と幅広い小売ネットワークへの商品提供の機会が見込めます。これにより、株主の皆様にはより多くの利益を還元でき、同時に、顧客の皆様および消費者の皆様にはより良いサービスを提供できると確信しています。私たちはクーパー社の皆さんに多大な敬意を払うとともに、誠実さ、品質、敏捷性、チームワークへのコミットメントを共有しています。クーパー社をグッドイヤー・ファミリーの一員に迎え入れることを楽しみにしています」。

 

また、クーパーのプレジデント&CEOのブラッド=ヒューズ氏は、以下のように話している。

 

「クーパーはダイナミックな消費者主導の組織に変貌し、従来のチャネルと新しいチャネルのバランスをとり、グローバルな生産施設を最新化してそれを効果的に活用しながら、商品の需要を増やしてきています。私は、私たちのチームが過去107年間に達成したことを非常に誇りに思っており、従業員の貢献とコミットメントに感謝しています。今回の合意は、私たちのポジショニングを強化するクーパーの新しい時代の幕開けと考えています。また、株主の皆様にとっても価値を最大化する魅力的な機会であるとともに、両社が一緒になった後のシナジーに参画できる機会でもあると信じています。クーパーとグッドイヤーの有望な人材を融合させ、世界のタイヤ業界で勝ち抜く競争力を持った、より大きな、より強力な組織の一員になれることを楽しみにしています」。

 

 

グッドイヤーは、この買収により、2つのブランドの商品ポートフォリオを組み合わせ、ラインナップを拡充。北米において、収益性の高い小型トラックとSUV商品セグメントを組み合わせ、卸チャネルと小売チャネルでの存在感を高め、リーディング・メーカーとしての位置づけをより強固にするとしている。

 

 

■Cooper Tire & Rubber:http://coopertire.com/

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。