今回の調査では、対象の自動車企業のほぼ半数（46％）がすでにスマートファクトリーのイニシアチブを実施し、43%が現在計画中であることが判明。
さらに、スマートファクトリーに2億5千万ドル（約273億円）以上投資した企業が一番多かったのも自動車セクターで、全体の49％を占めているという結果が出ている。
これらのデータは、自動車系の企業が工業生産（67％）、航空宇宙産業（63％）に次いでスマートファクトリーの導入に積極的であることを示している。
そして、それら要因により同社は、前述のように「2023年までに年間1600億ドル（約17.46億円）の生産性向上」を予測しているのだ。
同社では、さらにOEM（相手先ブランド名製造）の大半（46％）がスマートファクトリーのイニシアチブに成功したのに対し、自動車サプライヤー系企業では32%しか成功していないと指摘。
同社では、今後の提案として、「OEMとサプライヤーが協力してスマートファクトリーのプロセスを作る」必要性を強調。
それにより、OEM生産プロセスの早い段階で問題を最小限に抑えることができ、よりスマートファクトリーの導入が最適化されると言及している。
1 2