ブリヂストンは７月７日、２０２１年６月および７月より、彦根工場、鳥栖工場、下関工場、北九州工場の４つのタイヤ工場において外部から購入するすべての電力を、水力、地熱、太陽光、風力等の再生可能エネルギー由来の電力へと切り替えたと発表した。

この切り替えによる効果を含めた国内のタイヤ生産工場（全１０工場）からの年間ＣＯ２排出量の合計は、２０１１年対比約３０％削減され、国内のタイヤ生産工場における使用電力中の再生エネルギー使用比率は約４２％となる見込み。

今回、国内のタイヤ生産工場のうち、主に乗用車用タイヤを生産する彦根工場および鳥栖工場、鉱山車両向けの超大型タイヤなどを生産する下関工場および北九州工場において、外部から購入する電力を再生可能エネルギーとしてトラッキング（発電源の特定）が可能な電力へと切り替えた。この切り替えによるＣＯ２削減効果は２０１１年のＣＯ２排出量を１００としたときの約１１ポイント分であり、国内タイヤ工場における２０２０年までの削減効果を含めたＣＯ２排出量の合計としては、２０１１年対比約３０％の削減を見込んでいる。

今後、上記４工場を含むすべての国内のタイヤ生産工場において、２０３０年までに購入電力の再生可能エネルギーへの切り替えを進めるとともに、太陽光パネルの設置による自家発電の拡大、そしてタイヤ生産自体のエネルギー効率向上施策を実行することで、ＣＯ２排出量の削減を加速させていくとしている。

ブリヂストングループは「２０５０年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」をビジョンとし、サーキュラーエコノミーやカーボンニュートラル化への取り組みと、ビジネスモデルの確立により創出される事業の価値の循環を連動させる、サステナビリティビジネス構想の実現に向けて中期事業計画（②０２１－２０２３）を推進している。そして、２０５０年に向けた環境長期目標としてカーボンニュートラル化を掲げ、環境中期目標「マイルストン２０３０」において２０３０年には排出するＣＯ２総量の５０％削減（２０１１年対比）を目指している。

その一環として、２０２１年３月にはブリヂストンの欧州子会社であるブリヂストン　ヨーロッパ　エヌヴィー エスエーの全事業拠点において使用電力の１００％再生可能エネルギー化を達成。また、すでにアメリカや中国の工場に太陽光発電設備を導入するなど、グローバルでの再生可能エネルギー比率（電力）を、現在の約１２％から２０２３年には５０％以上とすることに挑戦している。