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2018年8月31日【エネルギー】

ブリヂストン、植物原料由来ゴムの研究プロジェクトに参画

NEXT MOBILITY編集部

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ブリヂストンは、植物原料由来イソプレンゴムの実用化に向けた研究プロジェクト「植物原料由来イソプレン及び高機能イソプレン誘導体製造技術の社会実装に向けた課題抽出」に参画する。

ブリヂストン・ロゴ

プロジェクトは、タイヤ原材料の天然ゴムや石油由来の合成ゴムを、植物原料由来イソプレンゴムに代替させる実用化・事業化に向け、製造技術、精製・重合技術、コスト等に関する調査研究し、課題抽出を行うと云うもの。

 

新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「スマートセル関連技術(※1)の社会実装推進に向けた先導研究テーマ(※2)」に採択されている。

 

天然ゴムは、パラゴムノキから採取される生物資源で、合成ゴムに比べ強度・摩耗性能や補強材との接着性能に優れるタイヤの重要な原材料。世界的なタイヤ需要の拡大で、今後も消費量が増加すると予想されている。

 

ブリヂストンは、天然ゴムの安定供給を目指し、パラゴムノキに関する様々な研究開発に取り組むと同時に、天然ゴムを代替する材料を人工的に合成する研究を実施。2016年には、独自の触媒技術を用い、天然ゴム以上の性能を持つ次世代ゴムを実現しうるポリイソプレンゴム(合成ゴム)の合成に成功している(※3)。

 

今回同社は、植物原料由来のイソプレンを用いることも可能な当該技術の実用化・事業化に向け、同プロジェクトに参画する三菱ケミカルリサーチ、JSR、三菱ケミカルと連携。タイヤ原材料の安定供給源確保や、製造プロセスの確立等、イソプレンのバリューチェーンに関わる検討課題を明確化し、植物由来原料を用いたタイヤの商用化を目指す。

 

また、この取組みは、ブリヂストンが2050年を見据えた環境長期目標として掲げる「100%サステナブルマテリアル化(※4)」の達成にも大きく貢献するとしている。

 

 

※1:植物や微生物の細胞が持つ物質生産能力を人工的に最大限引き出した「スマートセル」を活用し、生物機能を活用した物質生産や植物原料由来の素材開発に繋げる技術。

※2:「植物等の生物を用いた高機能品生産技術の開発/スマートセル関連技術の社会実装推進に向けて解決すべき新規課題の検討」:http://www.nedo.go.jp/koubo/EF3_100128.html

※3:分子構造を高度に制御したポリイソプレンゴムの合成に成功 (2016年12月13日):https://www.bridgestone.co.jp/corporate/news/2016121301.html

※4:ブリヂストンは「継続的に利用可能な資源から得られ、事業として長期的に成立し、原材料調達から廃棄に至るライフサイクル全体で環境・社会面への影響が小さい原材料」をサステナブルマテリアルと位置付けている

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。