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2018年6月26日【テクノロジー】

ブリヂストン、スマートファクトリー構想を発表

NEXT MOBILITY編集部

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ブリヂストンは、6月26日、スマートファクトリー構想を発表した。

 

この構想で同社は、商品戦略、開発、製造、販売、顧客の製品使用過程など、バリューチェーン内で保有する様々な情報を、独自のICT/IoT技術(※1)で繋ぎ、統合した情報のビッグデータ解析やシミュレーションを行い、迅速、高品質且つ効率的なタイヤ生産を目指すとしている。

ブリヂストン・ロゴ

同社は現在、バリューチェーンのデジタル化に向け技術革新を行っており、その基盤となるのが、同社独自のICT、「Bridgestone Intelligent Office(BIO)」、「Bridgestone Intelligent Device(BID)」だ。

 

2016年には、このICTを搭載した最新鋭タイヤ成型システム「EXAMATION」でのタイヤ生産も始めたが、現在はさらに「BIO」、「BID」を活用した解析/予測技術、高精度加工技術、センシング技術開発を多岐の領域で進行していると云う。

EXAMATION外観

EXAMATION外観

 

同社独自のICT/IoT技術は、頭脳部分に該当する「BIO」で、バリューチェーンに蓄積された膨大なデータの峻別と解析を行い、システム上で繰り返しシミュレーションを行うことで、設備や装置を自律化させるアルゴリズムを算出。

 

これを、生産システムを制御する人工知能(AI)を搭載した「BID」によって、各製造工程に実装。市場におけるタイヤの情報や開発情報を自動的に製造工程へ反映し、必要な性能のタイヤを迅速に開発・製造し提供する。

 

高分子複合体の材料・構造・加工の技術・ノウハウを注入したICT/IoT技術

高分子複合体の材料・構造・加工の技術・ノウハウを注入したICT/IoT技術

 

[BIO、BIDを活用した推進事例]

 

(1)デジタルツイン(※2)を活用した設備管理による生産効率向上

 

設備のコントローラから装置の作動情報を自動で抽出する同社独自のタイミングアナライザー(TA)等 を「BIO」に取り込み、設備稼働情報を仮想工場で常に把握。これにより装置故障の兆候を事前に 検知し、生産効率の向上を図る。また、これにより実工場に設置するセンサーの量を減らすことも 可能となる。

 

(2)熟練作業の定量データ化による製造工程の改革

 

現在、特に大型特殊タイヤでは熟練技能員に大きく依存しているが、その作業をセンシングによりデータ化して仮想工場に繋ぐ。そのデータ解析で得られる製造ノウハウを、若手技能員への技能伝承に活用することで、人の暗黙知に依存しない工場の実現を目指す。

 

(3)シミュレーションによる開発プロセスの改革

 

市場におけるタイヤの使われ方などの情報を「BIO」に集約し、タイヤ開発試作のシミュレーション に活用することで、開発のスピードを向上。ニーズに適合する商品を迅速に生産するためのプロセスを構築する。

 

※1)ICT(Information and Communication Technology):情報・通信に関する技術の総称。IoT(Internet of Things):身の回りのあらゆる機器がインターネットにつながるという考え方

※2)工場や製品などに関わる出来事をデジタル上の仮想工場にリアルタイムに再現すること

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。