アウディは自社のソフトウェア部門を強化する。具体的には自社ブランド独自のデジタル機能を自社開発しながら、将来的にはＣＡＲＩＡＤが開発したソフトウェアを、アウディのモデルラインナップに導入する予定だ。
そのためアウディブランドはＩＴ分野で約４００人を新規雇用。従業員の変革を次の段階に引き上げると共にソフトウェアの専門知識を強化し、未来に関連する分野の変革を推進している。また今後は更に２０２５年までに、合計最大２,０００人の新規雇用を計画している。
同計画についてＡＵＤＩ ＡＧ最高経営責任者（ＣＥＯ）マルクス ドゥスマン氏は「アウディは、他の自動車メーカーに先駆けて、eモビリティとデジタル化に向けた明確な戦略を打ち出しました。
これにより、将来の重要な分野における雇用を強化することが可能になりました。ＩＴ分野では、フォルクスワーゲン グループ全体の力を結集しています。
アウディが提供するソフトウェアとクルマの世界を融合させる多面的な作業は、ＩＴスペシャリストにとって非常にやりがいのある仕事です。自動運転からデジタルエコシステムまで、ソフトウェアの能力を高めることでイノベーションを路上で実現する事ができます。
現代のクルマは、あらゆる領域にソフトウェアが組み込まれています。その一例が、Audi Q4 e-tronおよびQ4 Sportback e-tronの拡張現実ヘッドアップディスプレイです。
このディスプレイは、ナビゲーションシステムのガイダンスなど、バーチャルコンテンツに加え、一部の動的コンテンツをフロントウインドウのドライバーの視野内に表示します。
このディスプレイは、特に視界が悪い状況で、走行快適性と安全性を高めます。ヘッドアップディスプレイは、革新的なソフトウェア開発によって実現しています。同じことは、アウディブランドの運転支援システムにも該当します。
更にeモビリティもソフトウェア開発者に新しい活動分野を切り開いています。例えば、電気自動車の音を作る事や、クルマの安全性、効率、走行特性、環境バランスに大きな影響を与える、電気駆動システム用のパワーエレクトロニクスの制御もソフトウェア開発者の仕事です。
同時に、アウディは未来のソフトウェア主導のコンセプトにも取り組んでいます。その一例として、Audi activesphere conceptでは、３Ｄコンテンツとインタラクティブな要素を視野内に同時に表示し、ドライバーと乗員を個別に構成可能な複合現実ヘッドセットを介して、現実世界の状況や道路を見ることができます。
なおAudi dimensionsと呼ばれるこの革新的なオペレーティングコンセプトでは、ＩＴスペシャリストが現在取り組んでいる、未来のアプリケーションの姿を垣間見る事が出来ます」と話す。
一方、ＡＵＤＩ ＡＧ人事および組織担当取締役のハビエル ロス氏は「私たちの目標は、持続可能なプレミアムモビリティの先駆けとなる事です。
そのため、パイオニア精神を備え、新しい道を開拓する勇気を持ち、継続的なアウディブランドの成功に貢献する逸材を求めています。アウディでは、非常に魅力的なテクノロジー環境で、独立して多種多様な仕事に取り組む自由を楽しむ事が出来ます。
直近では、世界的な組織Top Employer Instituteが、ＡＵＤＩ ＡＧをTop Employer Germany（ドイツにおける最高の雇用主）に３回連続で選出。アウディは、企業責任、ダイバーシティ＆インクルージョン（多様性と一体性）、ウェルビーイングの分野で特に好成績を収めました。
より良い働き方を提唱するbetter normal（ベターノーマル）やアウディのhybrid working（ハイブリッドワーキング）雇用契約などのプロジェクトは、柔軟な働き方を推進しています。
同時に、専門能力開発プログラムと従業員ネットワークが会社の多様性を促し、ドイツの拠点だけでも１００以上の国籍の従業員が働いています。
2029年まで雇用を保証する事により、アウディの全従業員は、未来の分野に関する新しいスキルの習得に安心して取り組み事が出来ます。アワードは、アウディをドイツで最も魅力的な雇用主に位置付けています。
新しい人材は、Audi Job Portalに加え、フォルクスワーゲンおよびＣＡＲＩＡＤの共同キャリアサイトの両方で募集しています。
すべてのグループブランドと同様に、フォルクスワーゲン乗用車部門は、ＣＡＲＩＡＤが開発したエレクトロニクスアーキテクチャーを、主に量販市場向けのモデルに導入しています。
その一方で、アウディは、Audi activesphere conceptが他のイノベーションと共に示した新しい操作コンセプトに代表されるように、プレミアムなパーソナルモビリティに重点を置いています。
フォルクスワーゲン グループは、このような様々な開発の優先事項を考慮しながら、個々の機能とサービスをより迅速に市場に投入することを目指しています」と語っている。