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2023年2月7日【アフター市場】

横浜ゴム、北海道に国内最大の屋内氷盤旋回試験場

坂上 賢治

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屋内氷盤旋回試験場の外観

 

横浜ゴムは2月7日、北海道旭川市のタイヤテストコース「北海道タイヤテストセンター( Tire Test Center of Hokkaido=TTCH )」に、冬用タイヤの氷上旋回性能をテストする屋内氷盤旋回試験場を開設。1月5日より稼働を開始した。同試験場は氷盤旋回の屋内試験施設としては国内最大となる。

 

屋内氷盤旋回試験場は、凍結路面に於いて氷上制動性能の次に重視される氷上旋回性能の更なる向上を目指して開設したもの。

 

屋外試験と比べ、天候や気温など外的要因の影響を受け難く氷面状態を安定的に保つ事が出来るため、試験データの精度が向上し、より高度な技術開発を効率的に行える。

 

室内に設置された氷盤旋回路

 

建物寸法は、全長56m×全幅56m、室内高(最高部)12.3m、氷盤面積1,960m2で、旋回半径10~22mまでの試験が可能。

 

横浜ゴムは2015年12月にTTCHを開設して以来、タイヤ事業のグローバルな拡大に対応するため、試験・評価手法の高度化を進めて来た。

 

冬用タイヤ向けでは2018年1月に屋内氷盤試験場を開設し、更に2020年11月に同施設に氷の表面温度を-10℃~0℃(基準の室温が5℃の場合)までコントロールできる国内最大級の冷媒装置を設置した。

 

今回完成した旋回試験場は屋内氷盤試験場に隣接しており、両施設での試験を効率的に組み合わせ、安全性を更に高めた冬用タイヤの開発を加速していく構え。

 

冬用タイヤのテストコースはTTCHの他に、スウェーデンに「YOKOHAMA TEST CENTER of SWEDEN(YICS)」を設置している。

 

TTCHでは世界中で販売する全ての冬用タイヤの試験を行い、YICSでは主に欧州向け商品の確認評価を実施しており、各国・地域に最適な商品開発を推進している。

 

なお横浜ゴムは2021年度から2023年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2023(YX2023)」(ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン)のタイヤ消費財事業に於いて高付加価値商品の主力であるグローバルフラッグシップタイヤブランド「ADVAN(アドバン)」、SUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR(ジオランダー)」、そしてオールシーズンタイヤを含めた「ウィンタータイヤ(冬用タイヤ)」の販売構成比率最大化を掲げている。

 

北海道タイヤテストセンターの概要
・名称:北海道タイヤテストセンター(Tire Test Center of Hokkaido=TTCH)
・開業:2015年12月
・所在地:北海道旭川市神居町上雨紛※500(※かむいちょうかみうぶん)
・敷地面積:906,462m2
・試験対象:乗用車およびトラック・バス向け冬用タイヤ(春から秋は夏用タイヤの試験にも活用)
・試験コース:速度100km/h超での高速試験が可能な直線約1kmの圧雪路を持つ全長2.3kmの周回路、氷盤路、雪上/氷上登坂路、雪上/氷上旋回路、勾配5%の全長1.1kmの圧雪ハンドリング路

 

屋内氷盤旋回試験場の概要
・建物寸法:全長56m、全幅56m、室内高(最高部)12.3m
・延床面積:3,136m2
・氷盤面積:1,960m2
・試験旋回半径:10m~22m
・構造:鉄骨造平屋建て
・稼動:2023年1月

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

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日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

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1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。