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2024年7月16日【アフター市場】

トーヨータイヤ、独自のタイヤ設計基盤技術をさらに高度化

NEXT MOBILITY編集部

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トーヨータイヤ・ロゴ

TOYO TIRE (トーヨータイヤ)は7月16日、独自の高効率・高精度タイヤ設計プラットフォーム「T-MODE(ティーモード)」に、ヒューレット・パッカード エンタープライズ社製の「第7世代HPCシステム(High-Performance Computing system)」を新たに採用。より高性能なタイヤを、よりスピーディーに開発する商品開発基盤を整えたことを発表した。

 

同社では、スーパーコンピューターをタイヤづくりのコアリソースとして位置づけ、導入した40年前から常にそのスペックアップを続けており、また、これに用いる、タイヤの構造解析用ソフトウェアを独自開発。

 

2019年には、CAE(※1)による従来のタイヤ設計基盤技術にAI技術を用いた設計支援技術を組み込み、新型「T-MODE」として進化させるなど、タイヤの構造と車両の挙動双方をシミュレーションし、市場で求められる商品をより科学的に追求することで、その最適化を図ってきたと云う。

 

※1:Computer Aided Engineeringの略。コンピューター支援技術。

 

タイヤ設計基盤技術のさらなる高度化

EVの普及拡大をはじめ、自動運転技術、SDV(※2)戦略など、次世代モビリティに関わる技術革新が次々と社会実装フェーズへと進展を続ける現在、タイヤには、その進化を支える性能や機能のスピーディーな実現が求められていることから、同社では、今後、さらなる設計の高精度化・高速化が重要なカギを握ると考えていると云う。

 

そこで今回、最新HPCシステムの導入を機に現行T-MODEのソフトウェアの最適化を行い、従前まで要していた設計者が利用する大規模シミュレーションの計算時間を最大2分の1以下に短縮、シミュレーションデータの蓄積を加速。

 

タイヤの構造や形状、パターンといった設計仕様を性能値から導き出すディープラーニングモデルの「逆問題」の予測精度向上も期待できる、次世代技術の実現に向けた対応体制をさらに充実させ、高度化した。

 

なお、T-MODEについては、2月に北米市場で販売が開始されたピックアップトラック/SUVのEV向け大口径タイヤ「OPEN COUNTRY A/T III EV」の開発に於いて、各性能進化の実現に大きく貢献。同社では、今回の進化(空力予測や材料物性予測などの大規模シミュレーションの飛躍的な実行回数増大)により、今後、EV用タイヤには欠かせない要求性能である転がり抵抗や耐摩耗性に優れた製品の早期具現化が期待できるとしている。

 

トーヨータイヤは、自動車開発プロセスに組み込まれる急速なデジタルの進化に合わせて、タイヤの設計開発に於ける高精度化や、開発期間の短縮、シミュレーション技術の高度化を進め、CAEを活用したエコシステムの構築へと繋げていくとしている。

 

※2:Software Defined Vehicleの略。ソフトウェアをアップデートすることでモビリティとしての機能を最新化できる自動車。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。