横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンは2月19日、路面検知システムを搭載した「IoTタイヤ」で得たデータを地図情報と紐付ける実証実験を行い、新たなタイヤビジネスの検討を開始した。

この実証実験では、横浜ゴムとアルプスアルパインが共同開発する先進タイヤセンサーを実験用車両に装着して路面検知を行う。タイヤセンサーが有する路面検知情報とゼンリンが有する豊富な地図情報との紐付けを行うことで、様々な路面のデータの分析・蓄積とシステム構築を加速させ、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指す。

　実施の背景は、横浜ゴムとアルプスアルパインがタイヤもCASE対応およびIoT化が求められると考えた事が契機だ。そのため2019年より従来のタイヤ空気圧検知機能の研究に加えて、摩耗や路面の状態を検知し、それらの取得データをデジタルツールで処理・管理していくソリューションビジネスの展開を視野に入れた研究開発を行ってきた。

今後は、新たなモビリティ需要の変化に対応するため、タイヤから得られたデータをユーザーあるいは自動運転車両などへフィードバックするシステム。またそれに関わるアプリケーションの開発が重要であると考えている。

　一方でゼンリンは、「現実世界をライブラリー化する」をミッションに掲げ、日本全国1,741市区町村に於いて独自の調査手法により各種情報を収集し、地図データベースとして管理を進めている。

今回は、この地図データと各々の企業が保有するビッグデータなどの動的情報を連携させることで、新たなビジネス創出を踏まえている。そこで横浜ゴム、アルプスアルパイン、ゼンリンの3社は、「IoTタイヤ」を搭載した実験用車両を用いて公道から様々な路面情報を取得することによって「IoTタイヤ」の研究開発を促進させていく。

また高精度地図や道路規制情報と連携することでCASE社会における安心・安全なサービス実現に向けたビジネスを検討していくとしている。

　なお今後は、同実証実験によるデータ分析を通じて、将来のソリューション提供を目指す。例えば摩耗状態や空気圧不足を検知。急勾配・急カーブが続く道路を避けるためのナビゲーション機能の充実。路面凍結・陥没道路などの情報提供による安全運転支援。自動運転車両の制御など様々なソリューションの検討・提案を進めていきたいとしている。