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2022年1月17日【MaaS】

ナビタイム、「トラックカーナビ」に防災機能を追加

NEXT MOBILITY編集部

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ナビタイムジャパンは1月17日、トラックドライバー専用『トラックカーナビ』にて、大雨などの自然災害時の防災機能として「防災チェッカー」と「防災ガイダンス」等の機能を提供開始した。

 

近年、急な豪雨や大型台風などの気象災害が増えており、2020年2月には、国土交通省より、台風等の異常気象時下においてトラックによる貨物の運送を行う場合に、輸送の安全を確保するための措置を講じる目安が通達された。これらを受けて、『トラックカーナビ』では、ドライバーの安全や安定した輸送を確保できるよう、2021年9月1日に「地点の気象警報情報」と「トラック防災手帳」を提供開始した。

 

今回は、自然災害時の防災機能第2弾として、ルート上での国土交通省通達の異常気象時の措置の目安に該当する区間を視覚的に表示する「防災チェッカー」と、現在地から10km以内に異常気象時の措置の目安に該当する区間がある際に、音声ガイダンスにて危険であることを知らせる「防災ガイダンス」機能を提供する。また、「地点の気象警報情報」にて、雨量と風速を値で表示する機能を追加する。

 

ナビタイムジャパンは、出発前だけでなく走行中でもルート上の気象状況を確かめられるようにすることで、ドライバーの安全確保や、災害時でも持続可能な輸送の維持を実現できるとしている。

 

 

■防災チェッカー
ルート上で国土交通省通達の輸送の目安に当たる区間を、視覚的に表示。そのエリアに出ている雨量と風速の予測値、気象警報・注意報情報の発表時刻と詳細、通過予定時刻と共に、該当する異常気象時の措置の目安をテキストで表示する。2019年1月提供開始の、道幅・高さ・角度を自動計算し、通過に注意が必要なポイントを地図上に表示する「ルートチェッカー」機能を拡張したもので、ボタンを押して切り替え可能。これから走行するルート上に危険があるかどうかを知らせ、安全に走行可能かどうかを確認することができる。

 

 

■防災ガイダンス
現在地から10km以内に、異常気象時の措置の目安に当たる区間がある際に「およそ3km先、風雪注意報、大雪注意報が発表されています。フォグランプを点灯しましょう。」などと音声ガイダンスにて警告する。発表されている気象警報・注意報とともに、すぐに停車できないケースも考慮し、停車するまでにできる対策も合わせて発話する。

 

■地点の気象警報情報への雨量と風速表示の追加
目的地や経由地の地点詳細情報にて、「防災チェッカー」「防災ガイダンス」と同様に、雨量と風速の数値を追加表示する。これまでは、警報/注意報の種類と輸送の目安のみを表示していたが、具体的な数値も表示することで、感覚に頼るのではなく、輸送の目安にある基準値に照らし合わせて、輸送の判断が可能になる。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。