NEXT MOBILITY

MENU

2024年6月25日【アフター市場】

GfK調査、タイヤの販売7%増、バッテリー4%増と前年超え

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

ー 2024年5月の自動車用タイヤ・エンジンオイル・バッテリー販売速報 ー

 

消費者の購買行動、市場、ブランド、メディアトレンド調査のGfK. ( Growth from Knowledge. )傘下のGfK Japan は6月25日、全国のカー用品店、タイヤ専門店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットの販売実績データを元に、市場規模相当に拡大推計した自動車用タイヤ、エンジンオイル、バッテリーの販売速報を公表した。

 

ちなみに個々製品の集計対象は、タイヤがカー用品店、タイヤ専門店(メーカー系列を除く)、ガソリンスタンド、インターネット。エンジンオイル及びバッテリーはカー用品店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットを集計対象としている。

 

– タイヤ –
2024年5月の自動車用タイヤ販売は本数前年比7%増と堅調で、店頭では同4%増、インターネットでは同11%増であった。夏タイヤは本数前年比10%増と二桁成長を見せ、165/65/14では同30%増、185/60/15では同15%増に達した。

 

 

タイヤ全体の税抜き平均価格は11,021円と前年同月から2%上昇した。店頭では2%、インターネットでは3%上昇した。この結果、タイヤ全体の金額前年比は9%増となり、店頭では6%増、インターネットでは15%増に至った。

 

– エンジンオイル –
2024年5月の自動車用エンジンオイル販売は、販売量(リットル換算)ベースで前年比10%増と大幅な伸長を遂げた。販売形態別にみると、量り売りは販売量前年比16%増であったが、缶売りは3%増に留まった。

 

 

4L缶の販売は数量前年比8%減と低調で、店頭が同7%減、インターネットでは同17%減と大幅に前年を割り込んだ。販売数量の多い0W-20、5W-30が数量前年比9%減、8%減であったことの影響が大きかった。

 

4L缶の税抜き平均価格は4,196円と前年同月から2%上昇した。店頭では3%上昇した一方、インターネットでは1%下落した。4L缶全体の金額前年比は6%減となり、店頭では4%減、インターネットでは17%減であった。

 

– バッテリー –
2024年5月の自動車用バッテリー販売は数量前年比4%増と微増で、店頭では2%増、インターネットでは6%増であった。

 

 

規格別にみると、B20が数量前年比16%増、D26が同25%増と著しく伸長した一方で、B19、B24はともに同2%減と前年を下回った。バッテリー全体の平均価格は前年同月から2%上昇し13,619円となり、店頭では4%上昇、インターネットでは前年並みであった。これにより、金額前年比は6%増の堅調に推移し、店頭、インターネットともに6%増の伸長であった。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。